今年１月２３日に芸能界を引退した元タレント・中居正広氏（５２）が“反撃”を開始した――。
中居氏の代理人弁護士らは５月１２日、『フジ・メディア・ホールディングス』と『フジテレビジョン』が設置した第三者委員会が３月３１日に公表した「調査報告書」で“認定”された中居氏の「性暴力」をめぐり、異論を表明。長沢美智子氏ら代理人弁護士５人が文書にて、第三者委員会に送付した内容を公表した。
この動きを受けてＸ上には《中居くんの反論待ってたよ》《性暴力を否定するならなぜ引退？》など、さまざまな意見が飛び交っているが、中居氏側の反論ポイントについて、整理したい。
まず調査報告書では、中居氏と元フジテレビアナウンサーの女性Ａさんとの間にあったトラブルについて、世界保健機関（ＷＨＯ）の定義に基づき、《女性Ａが中居氏によって性暴力による被害を受けたものと認定した》とした。
ＷＨＯによる「性暴力」の定義とは、《強制力を用いてあらゆる性的行為、性的な行為を求める試み、望まない性的な発言や誘い、売春、その他個人の性に向けられた行為》。日刊スポーツの報道によると中居氏の代理人弁護士は、
《『性暴力』という認定を行うにあたり、ＷＨＯの広義な定義を使用していますが、日本語としてその言葉が持つ凶暴な響き・イメージにはなんら留意することなく、漫然と使用しました》
と批判。そのうえで、
《その結果、中立性・公正性に欠け、一個人の名誉・社会的地位を著しく損ない、貴委員会設置の目的や委嘱事項から大きく逸脱したものとなっており、極めて大きな問題があると思料いたします》
と、報告書のあり方に疑義を呈したという。
なお第三者委員会は、守秘義務の全面解除について女性Ａ側は応じたものの、中居氏側は応じなかったと報告したうえで、女性Ａ側の訴えや資料、関係者へのヒアリングなどから中居氏の『性暴力』を認定したが、この経緯についても、中居氏本人の“言い分”と食い違うようだ。
