■「人生は、何があっても続いていくもの。仮に有罪となったとしても……」

「“自首”​したから実名報道されないはず、とは思っていません。もともと自主的に警察に行かせたのは、もしかして自分もオンカジ賭博で罪に問われる対象者になるのではと心配するぐらいなら、“警察に相談して判断を仰ごうね”という姿勢を訴えたかったからで、“実名報道されないため”では全くありません」（光代社長＝以下同）

　光代社長が有罪確定前の実名報道を避けたかった背景には、「人生は続いていく」という思いがあるという。

「人生は何があっても続いていくものです。うちの会社は、仮に有罪となったとしても、基本的には更生に向かわせるスタンスで、辞めさせるという判断にはなかなかなりません。でも“有罪”となっていない状態でまるで犯罪者のような報道扱いになると、台無しで……。（芸人たちに）正直者がバカを見るという気持ちをさせちゃったと思うし、とても嫌な気分になっています」

　ちなみに報道のあった２人の今後の活動については、「少なくとも書類送検時点において、（活動を）自粛する必要はない」とキッパリ。

「仕事っていちいち自粛すればいいってものでもないと思うんですよ。芸能人の自粛って、要するに“お休み”ですよね。どうしてもなまけるでしょうし、暇になれば何をするかわからない。反省させるんだったら、働いてもらってお給料につなげたほうがいいでしょ」

　最後に光代社長は、「オンカジ問題は、社会全体で考えなくてはいけないこと」だと訴える。

「オンカジ、宣伝してたでしょ？　誰でもアクセスできる環境がありましたよね？　そこはどうなのという気持ちもあります。警視庁発表の資料では、オンカジを使用したことがある人たちは３３７万人もいて、２０代と３０代で全体の６割近くを占めているそうです。違法性を認識せずに利用してしまった若者は、ある意味“被害者”の側面もあるのではないかなと。みんなで考えなきゃいけないことだと思います」

　光代社長はそう冷静に語った――。