■デマ情報の温床になりやすいTikTokの「特殊性」
ＩＴジャーナリストの三上洋氏は、デマ情報の温床になりやすいＴｉｋＴｏｋの特殊なプラットフォーム性を指摘する。
「まず、情報拡散の背景として、ＴｉｋＴｏｋは、フォロワーが少なくてもショート動画をバズらせることができるというアルゴリズムであることは大きいでしょう。
ＹｏｕＴｕｂｅやインスタグラムの場合、フォロワーがある程度多くないと再生数や閲覧数は伸びません。しかしＴｉｋＴｏｋは極端な話、“フォロワーがゼロ”でも一定数表示される仕組みになっているんです。これは、初心者救済およびコンテンツの多様化のために、運営サイドが意識してやっていることです」（三上氏＝以下同）
つまりＴｉｋＴｏｋであれば、フォロワーの少ない怪しげなアカウントのデマ動画であっても、それが多くの人に視聴される可能性があるというわけだ。
「多くの人が目にするＴｉｋＴｏｋの“おすすめ”に表示されるためには、再生される秒数が関係してきます。ＴｉｋＴｏｋのユーザーは、次々と流れてくるショート動画をおもしろかったらある程度見て、おもしろくなかったらさっさと飛ばすという行動を繰り返すわけですが、視聴された秒数が長い動画については、ＴｉｋＴｏｋ側が“ユーザーが興味を持った“と判断し、おすすめに表示されやすくなる。
では、どういう動画がユーザーの興味・関心を集めるかというと、いわゆる“告発系”や“○○の裏側”系です。芸能人のスキャンダルやバイトテロ、飲食店の異物混入、あるいは“浮気をされた”“こんなひどい目にあった”といったものです」
刺激的なショート動画がバズるのは理解できるとしても、デマ情報が拡散されてしまうのは悪質だ。三上氏は「ＴｉｋＴｏｋには、そういった動画を規制する仕組みが不十分」であることを問題視する。
「たとえばＹｏｕＴｕｂｅの場合、動画の内容に対する運営の監視もシビアであり、不適切な内容や著作権侵害の動画を通報する仕組みもあります。また、これまでネット上でバズる際の舞台となってきたＸについても、デマ情報には他のユーザーから指摘が入ることが多いほか、匿名で背景情報を追加できる『コミュニティノート』という機能もあります。
しかし、ＴｉｋＴｏｋは現在、デマ情報やフェイク動画を検証する体制も仕組みも不十分で、無法地帯。さらに、ユーザーの年齢層が比較的低いということもあり、冷静に考えれば嘘だとわかる情報やＡＩで作った動画なども許容されてしまいやすい。その結果、ＴｉｋＴｏｋでまわってくる動画について一部のユーザーは内容を深く考えず、視聴する。しかも、ひとつの動画がバズると、類似動画が次々と湧いてきて、その内容がどんどん拡散されていきます。
ＴｉｋＴｏｋは、デマが誕生しやすいだけでなく、それが広まりやすい土壌があるのです」
ショート動画という形で、さまざまな情報をキャッチするツールとして親しまれているＴｉｋＴｏｋの闇。デマ情報やフェイク動画を規制するシステムの導入が求められる。
三上洋
東京都世田谷区出身、１９６５年生まれ。都立戸山高校、東洋大学社会学部卒業。テレビ番組制作会社を経て、１９９５年からフリーライター・ＩＴジャーナリストとして活動。文教大学情報学部非常勤講師。
専門ジャンルは、セキュリティ、ネット事件、スマートフォン、Ｕｓｔｒｅａｍなどのネット動画、携帯料金・クレジットカードポイント。
