日本テレビは１２月１０日、元ＴＯＫＩＯの国分太一（５１）に関する対応を巡り、同じく元ＴＯＫＩＯメンバーの松岡昌宏（４８）と城島茂（５５）に対して謝罪する意向を示した。
事の発端となったのは６月２０日、日本テレビが、国分に過去コンプライアンス上の問題行為が複数あったとして『ザ！鉄腕！ＤＡＳＨ!!』からの降板を発表したこと。同２５日にはＴＯＫＩＯの解散と「株式会社ＴＯＫＩＯ」の廃業が発表された。
それから約５か月後の１１月２６日、国分は会見を行ない、どの行動が問題だったのか「答え合わせをさせていただきたい」と涙ながらに１２回も訴えたが、会見終了後、日本テレビは《二次加害の恐れがあり「答え合わせ」は難しい》と声明を出した。
そして１２月１日、日本テレビは定例会見でも福田博之社長（６４）が国分の要請を拒絶。国分サイドの主張する「答え合わせ」を「関係者の意向を踏まえて、日本テレビとして、これ以上必要ないと判断している」と断じ、
「本事案の関係者は、ご自身の身元特定につながる情報を一切出さないで欲しいと強く要望している。少しでも事案が具体的に明らかにされると、ご本人たちが望まない直接の接触や誹謗中傷といった二次加害がもたらされる可能性があり、そのことに関係者が強い恐怖を感じている。日本テレビとしては、どのような批判があっても、関係者保護を最優先にするという経営判断をしている」
と語った。
また日本テレビは、８月１日から国分サイドから「謝罪の受け入れ」や「対外説明の支援」といった要請を受けていたが、関係各所への対応に追われていたこと、それでも「国分さんとはいずれ時期を見てお会いすることができるだろう」と、代理人弁護士の方と真摯に面談して協議を続けていたが、代理人弁護士が協議内容などを週刊誌に流したうえで人権救済の申し立てをされたと主張。
国分の代理人は「日本テレビと対立するつもりはない」と言っているが、局としては不信感を持たざるを得ない振る舞いを続けていることから、「謝罪をしたいという国分さんのお気持ちは受け取るが、関係者の気持ちを尊重していただけないこの状況下では、直ぐにお会いすることは難しいと思っている」としている。
日本テレビは、国分にそうした毅然とした対応をしている一方で、松岡と城島には『鉄腕ＤＡＳＨ』への継続出演を願っているともコメント。これに松岡が疑問を呈したことが、今回の日本テレビの対応へとつながることになった。
松岡は１２月４日発売の『週刊新潮』（新潮社）と同日発売の『週刊文春』（文藝春秋）のインタビューで、日本テレビの対応に不信感を抱いていることを明らかにした。
特に新潮のインタビューでは、国分の件が勃発した６月から松岡にも城島にも日本テレビサイドから何の説明もないまま、《続けてご出演していただく》と言われ、自分たちの意思は日本テレビサイドに関係がないのかとしたほか、何も説明しない日本テレビのほうがコンプラ違反ではないのかとも指摘した。
