■日本とロシアの間ではJT管理下問題が発生中
今回の最終回でも、本編の開始1秒には《このドラマはフィクションです 実在する人物・団体・事件・歴史的事象とは一切関係ありません 劇中に登場する国や地域に関する描写は創作上の設定で暴力や国家間の対立を助長する意図は一切ありません》とテロップを掲出。
さらにエンディングにも《最後までご視聴いただきありがとうございました この作品は創作であり 暴力や国同士の対立を助長する意図はありません 皆様からいただいたご指摘を真摯に受け止め あらゆる国や人々への敬意と平和な世界への願いを胸に今後の作品づくりに生かしてまいります》と、フィクションであること、他国を貶める意図はないことを強調したテロップを出している。
「すでに中国側と一度トラブルになっていることに加えて、現在ロシアと日本の間では、日本たばこ産業（JT）の現地法人を一時管理下に置くと発表されて、日本政府が措置撤回を求めていることが明らかになったばかりですよね」（前出の女性誌編集者）
ロシアのプーチン大統領は11月5日、JTグループがロシアに保有する資産を、現地企業による一時管理下に置く大統領令に署名。管理下に置かれる会社は当初4社だったが、6日にはロシア国内の販売会社など3社の株式や出資持ち分を一時管理下に置く大統領令にも署名されて、計7社が管理下に。JTの資産所有権は残るものの、経営権は事実上、大幅に制限されると見られている。
ロシアの行動に木原稔官房長官は「現在ロシアを訪問している経済産業審議官・外務省欧州局審議官が、駐ロ大使と共に、ロシア政府に対して抗議し、至急措置を撤回するよう求めたところであります」とコメント。JTの株式の37.55％を保有する財務省の片山さつき財務大臣も「本措置については、すでに外交ルート等でロシア政府に対して抗議し、措置の撤回等の対応を至急求めたところで、先ほども茂木（茂木敏充）外務大臣とご一緒でしたので、その旨は確認しております」としている。
現実がそういった社会情勢にあるなかで、『VIVANT』映画版にロシアが絡んでくる伏線のような描写があったことには、
《中国に続いてロシアまで国名出したの？国同士の関係が良くない時にやるとか火に油すぎるし政府のプロパガンダ寄与になりかねないからダメでしょ》
《なんか結構史実に基づいててクレームきそうやな…… 中国よりロシアの方が諜報国家やし、JTの件といい……》
《VIVANT最終回を観て一言。 今ロシアに喧嘩売るのやめて... JT（株）ホルダーより》
《中国名出して中国からクレームきてるのに次はロシアなんて出しちゃって笑》
《『VIVANT』でちょっと心配なのがつい先日、中国からクレーム入ったじゃない？だから、ドラマでロシア関わるのって危ないんじゃないかなぁ？と思って……》
といった、心配する声が寄せられている。
『VIVANT』第13話（第2シーズン3話）では、乃木（堺）が「こちらの調査ではイランを拠点とするザルーン、中国のユンシュ、ロシアのナビルデーティル、北朝鮮のスリョン、シリアのジルの どこかに（別班の）情報を売ったと踏んでいるが……」と、各国の組織（※いずれも架空の存在）の名前を出す場面もあった。これらの組織が映画に登場するのだろうか。現実の国際情勢が緊迫するなか、映画版がどのような物語を描くのかにも注目が集まりそうだ。
