ジャニーズ事務所は今、存亡の危機を迎えている――。
ジャニーズ事務所創業者のジャニー喜多川氏（享年８７）による加害問題を受け、藤島ジュリー景子氏（５７）は９月５日をもって代表取締役社長を引責辞任し、新社長には東山紀之（５７）が就任。同月７日に行なわれた会見では、ジュリー氏がジャニー氏の加害問題を認めて被害者に謝罪した。
この会見を受けて、所属タレントとの広告契約を見直す企業が続出。ジャニーズ事務所は９月１３日、公式サイトに「故ジャニー喜多川による性加害問題に関する被害補償及び再発防止策について」と題する文章を発表。
「弊社は失った信頼を回復できるように全力を注ぐとともに、今後１年間、広告出演並びに番組出演等で頂く出演料は全てタレント本人に支払い、芸能プロダクションとしての報酬は頂きません」と、会社の報酬を辞退すると宣言した。
さらに東山新社長が社名変更を決断し、１０月２日に会見を行なって、新社名や新体制を発表する方向で最終調整していると複数のメディアが報じた。
民放キー局関係者は話す。
「多くの企業で“ジャニーズ離れ”が急速に進み、ジャニーズタレントのＣＭが次々となくなっていっていますが、今、“彼らが出演するバラエティ番組も全滅するのではないか”と多くのテレビ関係者の間で話されているんです。
理由は番組スポンサーの撤退。特にジャニーズ色が濃い番組には、スポンサーサイドが広告出稿を控えたいと考えているようです。広告契約の見直しから始まり、今度はジャニーズタレントがレギュラー出演する番組、さらにはドラマへの広告出稿を控える動きも出てきているんです。テレビ各局は“タレントに罪はない”という考えから番組への起用を続けていますが、スポンサー企業は“まだ使うんですか？”と問いかけているということです」
長らく続くテレビ不況。２０２１年にはマスコミ四媒体の広告費（テレビ・新聞・ラジオ・雑誌）をインターネット広告が初めて上回った。栄華を極めたかつてと違い、現在のテレビ局に余裕など全くない。民放各局は大事なスポンサーの意向を無視するわけにはいかないだろう。
「今、スポンサー企業に問われたらテレビ局がジャニーズタレントの起用を見直すのは当然の流れなんです。来春の改編に向けて、各局で調整が行なわれているといい、最悪の場合、来年３月末でジャニーズタレントが出演するバラエティ番組がごっそり打ち切りになって、消滅するのではないかと言われているんです……」（前同）
