■ジャニーズタレントの購買促進力は強い
キリンもアサヒもそうだが、ビールメーカーではＳｎｏｗ ＭａｎがＣＭ出演していないサッポロホールディングスとサントリーもジャニーズの起用をやめたため、国内のビール大手４社が足並みをそろえて「ジャニーズ離れ」する結果となった。それに対して、
《もう海外のビールしか買わないし（同じＣＭ降板を決めた）モスもマックも行かねー》
《ジャニーズのタレント使わないんだよね。おかげでビールとかアルコール類あまり飲まなくなったから健康になってきたよ。飲む時は海外のビール買ってきて飲むよ》
《（推しへの祝杯は）国内ビールはダメだからやっぱりワインかシャンパンかな》
などなど、国内のビールに限らずマクドナルドやモスバーガーなど、ジャニーズタレントを降板させた企業の商品の不買運動をしているファンが見られる。
「企業として、ジャニー氏の罪を看過してきたジャニーズ事務所から手を引くのは当然の判断である一方で、タレントに罪はないのも事実。
そのため、タレントが不当な扱いを受けていると感じるファンから不買運動の声が出始めている、ということですよね。実際のところ、不二家の例があるように、ジャニーズファンの購買力は、非常に高い。企業も、苦渋の判断なところはあるでしょうが……」（前同）
Ｓｎｏｗ Ｍａｎ以外では、日産に対する木村拓哉（５０）の貢献が記憶に新しい。２０１８年にカルロス・ゴーン氏の金融商品取引法違反容疑の逮捕でイメージが急落していた日産は、２０２０年に木村をアンバサダーに起用。木村が新型ＥＶ「アリア」を運転するＣＭは、２０２０年９月度のＣＭ好感度ランキングで１位を記録。日産にとって７年ぶりの１位だった。
また、２０２１年上期の営業利益は１３９１億円。日産はコロナ禍前の前年同期比の１５８８億円の赤字から２９７９億円も増加し、売上高営業利益率の３.５％増加も果たしていた。
強い購買力を誇るジャニーズファンと、それをプッシュできるジャニーズタレント。ジャニー氏の行為は絶対に許されないことだが、企業各々の考えのもと、ジャニーズタレントの広告キャラクター起用は今後も展開されていく――。
