■”カレンダー利権“によるコントロールも消滅か
ＳＴＡＲＴＯ社グループのカレンダーだが、旧ジャニーズ事務所が消滅し、ＳＴＡＲＴＯ社にマネジメント体制が移行したことで、出版社との関係にも変化が訪れているという。
「旧ジャニーズ時代、事務所と出版社の間にはいわゆる“カレンダー利権”があったと言われています。名物広報でかつて旧ジャニーズ事務所の副社長だったＳ氏が、巧みなアメとムチを駆使していたといいますね」（前出のワイドショー関係者）
Ｓ氏は、１９７５年から半世紀近く旧ジャニーズの番頭を務め、マスコミ対応の窓口を取り仕切ってきた人物。圧倒的な記憶力、抜かりない根回しなど裏方としての仕事ぶりが高く評価され、１９年からは副社長を務めていたが、ジャニー氏の加害問題を受けて２３年に辞任している。
「Ｓ氏は、週刊誌を出している出版社を“うちの人気グループのカレンダーを売ってもいいからスキャンダルは配慮してね”“良いニュースは大きく報じてね”というふうにコントロールする――そうしたことがあったと言われていますね。実際、旧ジャニグループのカレンダーの売り上げ・利益は相当大きかったといいますからね」（前同）
たとえば『ＦＲＩＤＡＹ』を出版している講談社からは、２１年度にＳｉｘＴＯＮＥＳ、２２年度にＫｉｎｇ＆Ｐｒｉｎｃｅ、２３年度にＳｎｏｗ Ｍａｎのカレンダーが発売されていた。
また、Ｓｎｏｗ Ｍａｎは２１年度は『週刊新潮』を発行する新潮社、２２年度は『週刊ポスト』『女性セブン』の小学館、そして２３年度は講談社と、やはりジャニーズ絡みの話題を報じる週刊誌の版元からカレンダーが発売されていた。
「特に大きな売り上げになるＳｎｏｗ Ｍａｎのようなグループを、年ごとに各社に回し、利益をもたらしていたと。出版不況でどこの出版社も苦しい。絶対に売れて、大きな利益が出る旧ジャニグループのカレンダーは全社が欲しい案件ですよね。しかも、週刊誌の編集部を指名して“発注”されることもあったそう。そうなると、その週刊誌は“ジャニーズのスキャンダルはやめよう”となりますよね。副社長だったＳさんは、その辺が抜群に上手かったんです」（同）
しかし、２３年１０月、ジャニーズ事務所は消滅。創業家もＳ氏も“退場”し、タレントのマネジメントは新会社のＳＴＡＲＴＯ社へと移った。
「そして、ＳＴＡＲＴＯ社の福田淳社長は、旧ジャニの創業家や、Ｓ氏がやっていた前時代的なやり方が嫌いな人。今回、カレンダーの発売が発表された出版社も、日ごろからアイドル誌などでお世話になっている延長、という感じですよね。週刊誌を持つ版元を“コントロール”する、というような意図は感じられません。
数年前は、どの出版社がどのグループのカレンダーを担当するのか、秋頃には出版業界内で大きな話題になりましたが、今後は日頃からＳＴＡＲＴＯ社タレントが表紙を飾るアイドル誌、ファッション誌を出している出版社に限られそうだということですね。雑誌社の“秋の風物詩”は消滅したと言えそうです」（前同）
１５日には、ジャニー氏の被害者が１０００人に達していたことも明らかになり、あらためて旧ジャニーズには厳しい目が向けられ、今回のＳＴＡＲＴＯ社グループの“カレンダー復活”にも厳しい意見が寄せられている。ファンは望む推しグループのカレンダー発売だが、今後もさまざまな議論が起こりそうだ。
