２０２５年シーズンも、ワールドシリーズ連覇に３年連続のＭＶＰ受賞と大車輪の活躍を見せたドジャース・大谷翔平（３１）。２６年は、ＷＢＣ参戦に加え、シーズンを通じての二刀流挑戦も確定的だが、新たな“栄誉”が加わった。
「２５年のスポーツ長者番付の副収入ランキングで世界１位に輝いたんです。２０を超える大谷のスポンサー企業はＪＡＬ、セイコー、セコムなどのナショナルクライアントばかり。その総額は実に１億ドル（約１５９億円）にも上る。
日本のサラリーマン平均生涯年収の７０倍以上を、１年で稼いだというわけです」（全国紙社会部記者）
ちなみに２位は、バスケットボール選手のレブロン・ジェームズで８０００万ドル（約１２７億円）。３位はサッカーのリオネル・メッシで７０００万ドル（約１１０億円）。大谷はレジェンドアスリートの２人を大きく引き離したことになる。
アメリカ文化に詳しい放送プロデューサーのデーブ・スペクター氏は「大谷が野球というジャンルを超越した証拠」と感嘆する。
「例えば“バスケの神様”マイケル・ジョーダンはスポーツの枠を超えた社会的存在ですよね。
ふだんはゴルフを見ない人でもタイガー・ウッズの顔と名前は分かるし、サッカーファンじゃない人もベッカムの奥さんがスパイス・ガールズだったことは知っている。大谷もそのレベルに達したということ」
アメリカにはバスケやアメリカンフットボールのスーパースターが大勢いるうえ、野球はサッカーのような真のグローバル競技でないのも事実。それを踏まえると、デーブ氏の発言もあながち大げさではない。
「野球は歴史があるので、けっしてマイナースポーツではない。ただ若者からすると、おしゃれではないイメージがあるんですよ。
なので、ヘッドフォンのＢｅａｔｓが新たに大谷を広告に起用したのには驚きました。これまでなら“音楽＝バスケ選手”というのが相場でしたから」（前同）
なぜ多くの企業が大谷をＣＭに起用したがるのか？ 高いギャラを支払ったとしても、それ以上の費用対効果が見込めるからである。
「広告代理店もバカじゃない。大谷を広告に起用することで商品の売り上げが、どれくらい伸び、企業の知名度が、どれくらい上がったかをシビアにリサーチしています。その結果として、倍々ゲームでＣＭ本数が増えているんですね」（同）
副業だけでなく、“本業”の野球の年棒も規格外だ。２３年オフには当時、スポーツ史上最高額となる１０年総額７億ドル（約１０１５億円）の契約を締結し、関係者の度肝を抜いた（以下、金額は当時のレート）。
日米法人の税務顧問などを務める福留聡税理士事務所の福留聡氏は“年俸の９７％が後払い”という異例の契約形態についても、「マネー管理術として理にかなっている」と太鼓判を押す。
「ＭＬＢでは年俸総額が一定基準を超えた球団には、“贅沢税”と呼ばれる罰金が課されます。ドジャースとしては後払いにすることで、これを避けることができる。一方、大谷選手は引退後も安定して高額収入を得ることができる。両者ウィン・ウィンというわけです」
さらには、後払いシステムによって節税面も有利に働くこともあるという。
「仮に７億ドルを一気に受け取った場合、カリフォルニア州の最高税率が適用されるのは確実。つまり、５０％以上を徴収されることになります。しかし、後払いにしたうえでドジャース退団後に州税の軽い土地に引っ越せば、大幅な節税も可能になるんです」（前同）
