年々、規模が拡大するWBCでは、大会と関係のない“場外乱闘”も増加中だ。

　今大会、日本に関わる最大の問題はやはり、配信大手・ネットフリックスによる放映権の独占だろう。

「約150億円という放映権料は、前回大会の実に5倍。ただ、地上波放送が排除された背景には資金力の問題だけでなく、MLB側の思惑も絡んでいる。要は金のあるネトフリに買わせて“読売外し”を画策したんです」（スポーツジャーナリスト）

　WBCの日本ラウンドには、第1回大会から一貫して読売新聞社がMLBとの“共同主催者”として名を連ねる。それをアメリカ本国と同様、名実ともにMLBによる単独の興行にしてしまおうというのが、今騒動の真の目的というわけだ。

「結局、読売は米側の主催組織『WBCI』とともに、今回も1次ラウンドの主催者として運営と興行を担いながらも、放映権は強奪されてしまった。しかも、MLB側の温情なのか、実際の中継は今回も読売グループの日テレが制作を請け負っている。でも、そんな下請け扱いは、屈辱以外の何物でもないはず」（前同）

　一方、WBCの参加国には、事前の取り決めに基づき、大会全体の収益からロイヤリティが分配される仕組みが存在する。

　当然、それらは選手個人に分配される勝利報酬とは別会計。そのパーセンテージも国ごとに違うという。

　元メジャーリーガーの藪恵壹氏が解説する。

「以前ペーパーを見せてもらったことがあるが、NPBの取り分は確か6％だったかな。他の国に比べたらかなり多いはずだけど、MLBは、それより遥かに儲かっているはずだからね。

　まあ、力関係を考えても今さら“もっと高くしてくれ”とはおそらく言えない。端から“日本は言ってこない”と、向こうも高をくくっているだろうしね」（藪氏）