アメリカとイスラエルによるイラン攻撃で緊張が高まる中、中東からの原油タンカーの通り道であるホルムズ海峡が封鎖されたことにより、原油の約9割を中東に依存している日本は深刻なエネルギー危機に直面しようとしている。
「日本の電気は火力発電への依存が大きく、資源エネルギー庁の電力調査統計でも、2025年12月分の発電電力量に占める火力の比率は77.2％に達しています。原油価格が上がれば発電コストも上昇しやすく、その影響は時間差で電気料金となって家計にのしかかってきます」（全国紙記者）
そんな原油高の時代に、こんなニュースが飛び込んできた。
「経済産業省は4月15日、次世代型地熱発電に対し、2026～30年度の5年間で1102億円を支援すると決めました。あわせて、ペロブスカイト太陽電池の開発支援も拡充し、補助額を250億円積み増して1051億円としています」（前同）
原油に依存しない“次世代エネルギー”。特に地熱発電は、地下深くでマグマに熱せられた高温の地下水の蒸気でタービンを回して電気をつくる仕組みの発電方式。火山や温泉の多い日本は、その地熱資源の豊富さから地熱発電が有望視されてきたが、なかなか進まなかったのが現状だ。その理由をサイエンスライターの川口友万氏は、こう話す。
「従来の方式だと温泉地が必要だったんです。しかし、温泉地で大規模発電所を建てることになれば、地元の反対もある。電気代が多少安くなっても温泉郷を潰すことになってしまったら元も子もありませんから。そういう問題があって、大型の地熱発電は長いこと進まなかったんです」（以下「」はすべて川口氏）
