スマホ決済の台頭など、キャッシュレス化の波に押され、銀行のATMの撤去が進んでいる。銀行側にとっても警備や現金輸送といった維持費の削減ができ、合理的な判断だが、いざという時の現金確保にひと苦労したという人も多そう。
あるのが当たり前すぎて普段は気づかないが、毎日の暮らしを陰で支えているサービスがいつのまにかなくなってしまったら……。そこで今回は20～40代の男女100人に「なくなると困る身近なサービス」について聞いてみた。（自社リサーチ）
第9位（1.0％）には、24時間営業ジム、ファストフード店が同率でランクイン。
24時間営業ジムは、コロナ禍の収束とともに爆発的に増加した。現在、フィットネス市場全体が過去最大規模に達しているが、24時間営業ジムがその成長の主役といっても過言ではない。
市場が成熟期を迎える中、月額約3000円で着替え不要の「chocoZAP」は国内1900店舗を超えてライト層のインフラとして定着。一方で、本格的なマシンを揃える「エニタイムフィットネス」も会員数を伸ばすなど、ユーザーの目的による棲み分けが進んでいる。
「意外と利用しているのでないと不便」（41歳／女性／自営業）
ファストフード店は近年、原材料費、物流費、人件費の高騰による相次ぐ値上げがあったものの、客足は落ちず、市場規模は拡大している。ハンバーガー店市場だけでも2024年度に初めて1兆円を突破、2026年も1兆円規模を維持する見通しにある。
圧倒的な規模とDXで過去最高益を更新し続ける「マクドナルド」、品質へのこだわりでファミリー層の支持を集める「モスバーガー」、急速に出店を拡大する「バーガーキング」など、主要チェーンが引き続き業界を牽引している。
「食べたいときにないと寂しい」（47歳／男性／会社員）
第8位（2.0％）は、銀行。
銀行は、年々スリム化傾向が顕著になっている。「三菱UFJ」「三井住友」「みずほ」といったメガバンクや大手地方銀行は、インターネットバンキングの普及やコスト削減のため、リアル店舗の統廃合、一つの店舗内に複数の支店を同居させる“店舗内店舗”を促進している。
日銀の相次ぐ利上げによって住宅ローン金利が上昇するなど、市場の変化を受け、現在の店舗は単に手続きをする場所ではなく、金利上昇に悩む個人のための“資産相談に特化した窓口”という側面も浮き彫りになっており、以前需要は高そうだ。
「いざというときに必要」（38歳／女性／会社員）
「遠方に行かないと窓口での手続きができなくなるので不便」（49歳／女性／会社員）
第7位（3.0％）は、ガソリンスタンド。
ガソリンスタンドの店舗数は、30年以上にわたって右肩下がりを続けている。ピーク時の半分以下となる約2万7000店舗まで減少しており、その背景には、自動車の低燃費化やハイブリッド車（HV）、電気自動車（EV）の普及にともない、ガソリン需要が長期的に減少したことがある。
こうした厳しい経営環境の中、業界大手の「ENEOS」や「出光興産」、「コスモ石油」などは、生き残りをかけた激しい構造改革を迫られており、燃料の給油という枠組みを超え、カーリースや車検、自動車整備による収益の強化。さらにはコンビニやカフェを併設した地域生活の複合拠点への転換が進んでいる。
「車を日常的に利用しているので近場にないと困る」（33歳／男性）
「隣の市へ行かないと給油できなくなり、時間もかかるし面倒くさい」（49歳／男性／会社員）
「移動に車が欠かせない」（49歳／女性／主婦）
