見逃し配信サービス・TVerを運営する「株式会社TVer」と在京民放5局によるカンファレンス「TV×TVer Conference 2026」が10月27日、都内のホテルで開催された。そこでTVerの大場洋士社長が「見逃し配信からの脱却」を宣言したことに、ユーザーからは猛ツッコミが寄せられることに――。
見逃し配信サービス・TVerは、在京民放キー局5社（日本テレビ、テレビ朝日、TBSテレビ、テレビ東京、フジテレビ）などが出資する「株式会社TVer」が運営し、2015年10月にサービスを開始。ネット環境があればドラマやバラエティ番組の最新話がいつどこでも楽しめるサービスとして大人気を博し、26年10月の月間利用者数は5000万を突破する見込みだと発表されている。
今回のカンファレンスで大場社長は、「私たちは現状に満足しているわけではございません。11年を経て、見逃し配信からまだ脱却できておりません。今が生まれ変わる時だと考えています。見逃し配信から脱却し、テレビが創出してきた出会いをもう一度生み出すサービスへと生まれ変わります」と力強く宣言。
さらにTVerサービス本部長の齋藤祥平氏は「TVerはもうテレビを補完するプラットフォームではなくなった」として、テレビ端末での利用者が増えていることや、今年4月から6月末にかけて開催されたTVer独自のキャンペーン『ARASHI Collection』でも期間中の再生数が約7000万回を超える反響があったことなどを指摘。「TVerが番組を届けるだけではなくて、自ら盛り上がりを作れるという場にもなってきていると感じています」と手応えを語った。
だが、大場社長の「見逃し配信から脱却」という発言はユーザー間で物議を醸すことに。
《お願いします。余計な事はしないでください…。見逃し配信出来ることが最大のメリットなんですから…》
《別に見逃し配信をやめるっていう記事じゃないとおもうけど、いちばんTVerに求めてるのは見逃し配信である》
《いや、余計なことせんでええから、見逃し配信してくれよ、ってのが正直な感想》
といった、“余計なことはしないでくれ”という声が相次いでいるのだ。
民放キー局関係者は言う。
「大場社長は“見逃し配信を止める”という意味で言ったわけではないのでしょうが、多くのユーザーにとってTVerの最大の魅力は“見逃し配信”にある、ということが感じられますよね。
ただ、企業として既存のサービス以外のところを発展させていきたいと考えるのは自然な話ですし、見逃し配信以外の機能や企画を強化していくことは間違いなさそう。新たな独自コンテンツを作っていく可能性もあるでしょう」
