７月１８日、タレントのデヴィ夫人（８３）がツイッターを更新。ジャニーズ事務所の創業者であるジャニー喜多川氏（享年８７）の加害問題について言及したが、その内容に批判の声が殺到している。

　デヴィ夫人は、かつてジャニーズに所属した元タレントたちが「ジャニーズ性加害問題当事者の会」を結成したこと、国連人権高等弁務官事務所（ＯＨＣＨＲ）の「ビジネスと人権」作業部会が訪日して聞き取り調査を行なうことなどについて《日本の、一芸能事務所の問題を国際機関が調査に来るというこの事態、全く腑に落ちない》と指摘したうえで、

《私はジャニー氏をよく知っている。事務所の子を我が子のように愛しく大切に可愛がり、ワゴンに沢山のお弁当を載せて自ら各楽屋に配っていた。ジャン・コクトーがジャン・マレーを愛したように、そのような特別な世界、関係性というものはある》

《ジャニー氏が亡くなってから、我も我もと被害を訴える人が出てきた。死人に鞭打ちではないか。本当に嫌な思いをしたのなら、その時なぜすぐに訴えない。代わってジュリー氏（※藤島ジュリー景子）が謝罪も済ませているのに、これ以上何を望むのか》

《東山紀之氏は被害を訴えた元ｊｒ．たちの発言を「勇気ある告白」と表現し、「ジャニーズ」という名前の廃止についても言及した。その才能を見出し、育て、スターにしてくれたジャニー氏に対して、恩を仇で返すとはこのことではないか》

　などと、ジャニー氏を擁護する旨の長文を、数回に分けてツイッターにつづった。

　このデヴィ夫人の投稿に対してＳＮＳでは《事務所が一方的に攻められるのはおかしな話ですね》と賛同する声もあるものの、《それだけ問題が深刻なのにも関わらず、日本の業界やメディアに自浄作用は期待できないですよね》といった批判の声が多く寄せられているのだ。