１９６２年の創業から６１年にわたって掲げてきた「ジャニーズ」の看板がいよいよ外されることになりそうだ――。
ジャニーズ事務所創業者のジャニー喜多川氏（享年８７）の加害問題は国連案件にまで発展。同社は９月７日に会見を行ない、藤島ジュリー景子氏（５７）が社長を退任し、東山紀之（５６）が新社長に就任すると発表。そしてジャニー氏の加害があったことを初めて認めた。
これを受け、所属タレントの広告起用を見直す企業が続出。「ジャニーズ」という社名を見直す必要性も指摘されてきた。
９月１９日にはジャニーズ事務所が公式サイトを更新。この日、取締役会を開き、会社運営の大きな方向性に関わる検討を行って方針を確認したと報告した。
サイトでは「今後の会社運営に関するご報告」と題し、新社長の東山の署名で「皆さまのご意見、ご批判を真摯に受け止め、今後の弊社の在り方について検討を重ねて参りました」とした。
そして、「本日、弊社取締役会を開催し、藤島が保有する株式の取り扱い、被害補償の具体的方策、社名変更、所属タレント及び社員の将来など、今後の会社運営に関わる大きな方向性についてあらゆる角度から議論を行い、向かうべき方針を確認いたしました」と説明した。
９月２０日付のサンケイスポーツなどによると、ジャニーズ事務所とは別会社を設立し、全所属タレント、社員を移籍させて再建を図るとみられている。１０月２日に詳細が明かされる。
「『ジャニーズ』は“ジャニーのもの”という意味になりますし、たしかにジャニーズ事務所という社名のままでは、企業の“ジャニーズ離れ”に歯止めはきかないでしょうからね。東山さんは９月７日の会見で社名は変更しないと明言しましたが、社会からの猛反発を受けて、社名変更を決意したのではないでしょうか。
ただ、そうなると社名、関連会社名、レーベル名、ファンクラブ名の『ジャニーズファミリークラブ』などもそうですが、グループ名も変更する必要が出てくるはずです。関ジャニ∞とジャニーズＷＥＳＴ、そしてもちろんジャニーズＪｒ．も含めて、改名は不可避なのではないでしょうか」（ワイドショー関係者）
