■ジャニーズカレンダー利権は消滅？　自社で制作・販売も!?

　大手出版社の“ジャニーズ離れ”で、来年発売されるカレンダーに関しては、「これまで発売してこなかった中堅出版社やカレンダー専門会社から発売されるのでは」と予想する業界関係者も。

「週刊誌メディアがなく、ジャニーズ依存度の高いテレビ雑誌を発行するＫＡＤＯＫＡＷＡや東京ニュース通信社にカレンダー利権を渡したり、一方では自社で制作してカレンダーを主に扱う流通を使って販売する可能性も考えられます。

　１０月２日に新しい会社の名前を含めて新体制について発表を行なうのも、スポンサーだけでなく出版社にまで“ジャニーズ離れ”が進むと、ジャニーズにとっても大事な売上げであるカレンダー販売に影響があるからだと考えられます」（広告代理店関係者）

　カレンダー利権がなくなることには、売上げ以外のデメリットもある。

「カレンダー利権が与えられて以降、『週刊新潮』はジャニーズ記事を扱うことが激減。『女性セブン』や『女性自身』も加害問題を取り扱ってはいるものの、ジャニーズを擁護するような記事も見られますよね。

“利権”がいっさいなくなれば、これまでジャニーズ寄りだったメディアも、ジャニーズスキャンダルを積極的に扱っていくでしょう。ジャニーズとしてはカレンダーの売上げもありますが、そうした意味で各社に利権を渡せるカレンダー販売は続けたいというのが本音なのではないでしょうか」（前出のワイドショー関係者）

　１０月２日の新体制発表で、ジャニーズ事務所は風向きを変えることはできるのだろうか。