故・ジャニー喜多川氏（享年８７）の過去の所属タレントへの加害報道で、“ＣＭ起用見送りドミノ”が起こるなど、大逆風の中にあるジャニーズ事務所。９月２１日には、スポーツ紙各紙が、ジャニーズ事務所が社名変更を決断したと報じた。
ジャニーズ事務所は１０月２日にも会見を開き、新社名発表の方向で最終調整を進めているという。新たな会社を立ち上げる可能性も言われており、その場合、現在、事務所に所属するタレントと社員は、新会社の所属になると見られている。
日に日に状況が変わるジャニーズ事務所の問題。これを巡っては、ＣＭスポンサーだけでなく、自社の売上げのためにジャニーズカレンダーを発売してきた出版社も、起用を見送る意向の会社が増え始めているという。
「特に、ジャニー氏の加害問題を扱う週刊誌メディアを持つ大手出版社は、“ジャニーズ事務所の対応次第では今後、グラビアや表紙でも起用を見送る”方針だと言います。
ジャニーズと良い関係を築き度々、所属タレントが表紙を飾ってきた『女性自身』（光文社）や『女性セブン』（小学館）も９月に入ってからはジャニーズの撮り下ろし写真を表紙に使用していません。
今後、大手出版社の中には“ジャニー氏の問題へ遺憾の意”を表明する会社もあると言います。光文社と小学館は表紙起用を見送ることで出版界でもいち早く事務所に“ＮＯ”を突きつけた形なのではないでしょうか」（ワイドショー関係者）
出版社に大きな利益をもたらしてきたジャニーズカレンダーの発売についても、先行きが怪しくなっているという。
「今年、２０２３年に発売されたジャニーズのカレンダーは、Ｓｎｏｗ Ｍａｎが講談社、ＳｉｘＴＯＮＥＳが新潮社、なにわ男子が小学館から発売。ネガティブな記事を押さえ込むため、週刊誌メディアを持つ大手出版社には、各社持ち回りで売上げが見込める人気グループのカレンダー販売権が“与えられていた”と言われています。
本来なら、例年の秋、１０月に入れば各社にカレンダー販売のグループの振り分けが通達される。しかし、ジャニーズは今、新体制になって被害者の対応などに追われていて、それどころではないでしょう。
各出版社内部でも“加害を報じる側の出版社が、問題が解決していない段階でジャニーズ利権の象徴であるカレンダーを発売するのはどうなのか？”という声が社内から上がっているそうです。
今、テレビ局はジャニーズとの密接すぎた関係を世間から叩かれていますが、同じことは出版社でも起こりうる。ですので、“来年のジャニーズカレンダーは発売しない出版社が多いのでは”とも言われていますね……」（前同）
