■“うっかり闇営業”のリスク…「第２の宮迫」誕生の危機

「若手ジャニーズはとにかく脇が甘い。美 少年のように２０歳前後のメンバーが中心となるＪｒ．グループはデジタルネイティブ世代。私生活で撮影した問題画像や動画の流出は、今後も増えるでしょう。

　画像や動画が流出したら、事務所が火消しをするわけですが、エージェント契約になるとやってもらえない。問題行動をするメンバーが、自力で火消しができるとは思えない。正直、若手がエージェント契約を選択するのはリスクしかありません」（前出の芸能プロ関係者）

　さらに大きな課題として、“反社チェック”がある。

「専属マネジメント契約でない限り、タレントは複数のエージェントを介して仕事を受けることが可能になります。

　基本的に仕事の依頼主が“反社”かどうかはエージェントがチェックしますが、タレント本人がエージェントを通さず、軽い気持ちで仕事を受けることもあるでしょう。“うっかり”反社チェックが不十分になってしまうことも想定される。そうなったら、まさに吉本の闇営業騒動の再来です」（前同）

　闇営業騒動とは、吉本興業所属者が振り込み詐欺グループの会合に入江慎也（４６）を介して参加した一件である。参加者には宮迫博之（５３）、田村亮（５１）ら大物タレントも含まれた。

　参加者は出演料として金銭を受領しており、２０１９年６月７日発売の『ＦＲＩＤＡＹ』（講談社）で報じられるや、世間の話題ともなった。この問題が起きた背景には、吉本興業と芸人が雇用関係にあるのではなく個人事業主として契約を結んでいる点も関係しているのでは、と指摘する向きもある。

「仮に“旧ジャニーズで、新会社とエージェント契約を結んだタレントが、特殊詐欺グループのパーティーに参加していた”なんていう騒動が起きたら一大事。それこそジャニーズから“第２の宮迫”が誕生するかもしれません。

　エージェント契約を結ぶことで、タレントの自由が増えるのはいいことに思えます。しかし、マネジメント契約でないと事務所は、私生活も含めて所属タレントをフォローすることはなかなか難しい。むしろ、エージェント契約制を採用してからのほうが問題続出となりそうな気もしますね……」（同）

　体制が変わってもなお、問題山積みとなりそうジャニーズ事務所。騒動はまだまだ収束しそうもない。