■《以前として不明な点が多いため》の重大さ
１月１０日、日本テレビは『仰天ニュース』の公式サイトに、
《１月９日に中居正広さんがコメントを発表しましたが、依然として不明な点が多いため、
中居さんの「ザ！世界仰天ニュース」へのご出演は、当面の間、見合わせます。
今後のご出演に関しては、総合的に判断してまいります。》
という声明文を掲載したのだ。
前出の民放キー局関係者はこう話す。
「この声明文は中居さんにとって非常に重いものですね。日テレだけではなく、現在、テレビ各局は“性加害”について非常にシリアスに見ています。その要因は、２３年に勃発したジャニーズ事務所創設者のジャニー喜多川氏の過去の性加害と、それを調査・報道することなく長年、見て見ぬふりをしてジャニーズと親密に番組制作やビジネスを展開してきたことです。
ジャニー氏の件を受けて２３年１２月、日テレやフジテレビら民放各局が加盟する日本民間放送連盟は『人権に関する基本姿勢』を定めました。その中では、『自らの事業活動において人権侵害を引き起こさないことに最大限の価値を置く』とし、さらに『すべての取引先において、人権侵害を助長しないように努める』と、取引先の芸能プロダクションや制作会社における人権侵害防止にも言及しているんです。
『仰天ニュース』の公式サイトに載った声明文はそれも踏まえてのものに違いありません。日テレは、人権を侵害するような加害については徹底的に調査する。曖昧な状態のままでは取引をしない、つまり事態が不明瞭なままでは番組への出演はさせない、ということを言っているんです」
日テレは中居がお詫び文を出した１月９日夜、ニュース番組『ｎｅｗｓ ｚｅｒｏ』で中居の女性トラブルについて特集。他局と比べて断トツに長い１６分以上の長尺で放送し、専門家の分析に加え、最後は日本テレビの小栗泉報道局解説委員長が、日テレ報道局の対応や報道姿勢を説明する場面もあった。
その際、小栗解説委員長は、
「私たち報道としても、一般的に性的トラブルを報じるにあたっては、まず被害を訴えている方が報道されることを望んでいるのかなど、精神的なダメージなどにも配慮して今後も取材を試みます。その上で、中居さんサイドの取材をした上で、事実関係を精査して、報道すべき事実があれば、ニュースとしてお伝えして参ります」
と、締めくくった。
