■“物言う株主”が激怒 フジテレビに「第三者委員会」設置を要求
年が明けてからも多くのメディアが連日、中居の女性トラブルを報じ、１月８日発売の『週刊文春』では、被害女性のＸ子さんが新たな告白をし、さらにＸ子さんが中居から《意に沿わない性的行為を受けた》とＸ子さんの関係者も証言した。
「『文春』では、Ａ氏がこの問題に関与しているとあらためて報じられ、Ｘ子さんが当時、仕事上のつながりが深かったアナウンス室部長・佐々木恭子アナウンサー（５２）に相談していたものの、佐々木アナが問題に真摯に対応できていなかった、とも指摘していました」（夕刊紙デスク）
一連の報道の影響により、年明けの中居のレギュラー番組や特番すべてに収録見合わせ、放送休止、出演シーンのカットという措置が取られたほか、ＳＮＳを中心にフジテレビへの風当たりも強くなりつつある。
１月８日にはフランスのニュース専門テレビ局「ＢＦＭ ＴＶ」がＳＭＡＰを「日本とアジア全域で３０年間にわたって活躍してきたグループ」と紹介し、そのメンバーである中居が性的な女性問題でテレビ番組から降板したと報道。さらにフランスの大手新聞「Ｌｅ Ｆｉｇａｒｏ」、ドイツ最大の日本関連メディア『Ｓｕｍｉｋａｉ』、シンガポール最大の新聞「ザ・ストレーツ・タイムズ」もこの件を報じ、国際的に注目を集める問題へとなりつつある。
また、１月１４日には米投資ファンドの「ダルトン・インベストメンツ」とその関連会社が、フジテレビを傘下に置くフジ・メディア・ホールディングスの取締役会に対し、第三者委員会での調査や信頼の回復を求める書簡を送付していたことも明らかに。
ダルトンは「物言う株主」として知られ、グループでフジ株式の７%以上を保有していると記載し、「株主の１人としてｗｅ ａｒｅ ｏｕｔｒａｇｅｄ！（激怒している）」と記しているという。
書簡では「中居さんに関連する最近の一連の騒動を通じて、この問題がエンターテインメント業界全般の問題であるだけでなく、フジのコーポレートガバナンスに重大な欠陥があることを露呈している」とし、「視聴者やスポンサーからの信頼を損なうだけでなく、株主価値の低下に直接つながる深刻な非難に値する」と厳しく指摘。そのうえで「ただちに外部の専門家による第三者委員会を設立し、事実を調査したうえで、再発防止のための対策を提示することを要求する」としているという。
