誰もがネットを駆使するこの時代、ＳＮＳ上などで批判が殺到する“炎上”は個人や企業に深刻な影響を与えかねない問題だ。
２０２４年末にも、女性美容外科医が海外での解剖研修中に献体の前でピースサインをした写真をＳＮＳに投稿して炎上、女性は勤務していた東京美容外科から解任された。また、この騒動では同外科の統括院長である麻生泰氏の発言も批判の的となった。
「麻生氏は当時ＳＮＳで、部下の失態を詫びながらも、外科医にとっての解剖の重要性や日本と海外ではルールが違うと訴えたことで、“論点がずれている”と炎上してしまいました」（ウェブメディア編集者）
騒動は落ち着いた――かに思われたが、それから１カ月と経たずに再び麻生氏が炎上する。
「自身のＹｏｕＴｕｂｅチャンネルに１月１６日、『Ｘの炎上について』と題された対談動画を公開。一連の騒動について振り返り、炎上が過熱したことについて“僕の謝り方が悪かった”としながらも、あそこまで批判される出来事ではなかったとの考えを示しており、昨今のＳＮＳ社会における炎上文化を問題視する内容でした。動画内で麻生氏は、“よっぽどなんか、生活状況が良くない人が増えてるのかな、っていうのをちょっと感じますね”とコメント。この動画が公開されるや否や、再び猛批判が巻き起こることに」（前同）
ネット上では、
《いまだに『おもしろがって叩かれた』という認識なの？》
《何が批判されているのかまだわかってない》
《とりあえず謝りはしたものの、内心ではまったく悪いと思ってないことがよくわかった》
といったコメントが寄せられ麻生氏の発言がまた“炎上”したわけだが、果たして“生活状況の良くない人が炎上に加担する”という見解に妥当性はあるのだろうか。
本サイトは、日本初のネット炎上分析の専門機関である一般社団法人デジタル・クライシス総合研究所の主席研究員、桑江令氏に話を聞いた。
「こうした調査結果はまだ数が少ないんですが、我々の顧問も務めている、国際大学グローバル・コミュニケーション・センター准教授の山口真一先生が１０年ほど前に行った調査では、炎上に積極的に加担している人のほうが年収が高いという結果でした。５０代以上の役職のある男性が多いという結果も出ていますね」（桑江氏）
