フジ・メディア・ホールディングスとフジテレビが設置した第三者委員会が６月３日、５月半ばから複数回に渡って行なわれていた元タレント・中居正広氏（５２）からの“反撃”に対する対応をめぐり、今後はやりとりを「差し控えさせていただく」とし、一切の回答を突っぱねた。

　女性トラブルの影響で今年１月２３日に芸能界を引退した中居氏。第三者委員会が３月３１日に公表した調査報告書で、元フジアナウンサー・Ａ子さんへの「性暴力」があったと認定されたが、５月１２日、中居側の代理人弁護士らは中居氏の「⼈権救済」を目的に、認定に至った証拠開示などを要求。第三者委員会は「開示しない」としたものの、中居氏側は５月２３日および５月３０日にも反論。《「性暴力」というレッテルを貼ったことは重大な人権侵害》だとして再度証拠の開示などを求めていた。

　これを受け、第三者委員会は６月３日、「貴職らの見解と当委員会の見解の間には、依然として大きな隔たりがあり、埋め難い」としたうえで、被害者に二次被害を与える危険性があることも指摘。最後に「当委員会は、今後の貴職らとのやりとりを差し控えさせていただくことといたします」と、これ以上は対応しないことを明言した。

　ＳＮＳではこの一連の流れに対し、さまざまな意見が飛び交っている。第三者委員会に対して《逃げるんだ》などと批判的な反応もあるなかで、中居氏が今のタイミングになって反撃を繰り出したことについて、《なにがしたかったの？》と、真意をはかりかねる声も止まらない。

　２０２４年末、『女性セブン』（小学館）が中居氏の「女性トラブル」を報じてから約半年。騒動の最中、早々に芸能界引退を決意して姿を消したにもかかわらず、“反撃”という形で世間を賑わせる中居氏は、いったい何がしたかったのか。元テレビ朝日プロデューサーで、人権教育・メディアリテラシー教育の講師を務めた経験もある鎮目博道氏が考察する。