■【画像】親が知っておくべきは、塾の実績だけではなく……

 なお、塾選びの際には経営状況への目配りも必要な時代になっている。入塾前に運営会社の設立年数や在籍生徒数、直近の教室閉鎖歴などを確認しておくことが望ましいでしょう。また、前払い授業料や教材費を一括で支払う契約には注意が必要で、特定商取引法に基づく中途解約・返金ルールを事前に把握しておくことが自衛策となります。

受験前に塾倒産なんて冗談じゃ済まない(画像/shutterstock)