ジャニーズが揺れに揺れている――。
創業者のジャニー喜多川氏(享年87)の加害問題を巡り、ジャニーズ事務所は10月2日に都内で会見を実施。東山紀之新社長(57)と井ノ原快彦(47)らが登壇し、社名を「SMILE-UP.」に変更し補償会社としての役割を終えた後に廃業すること、タレントとエージェント契約を結ぶ新会社設立(名前は公募予定)の方針などについて説明した。
しかし、この会見後の4日になって、複数の記者やフリージャーナリストの名前や写真を載せて会見で質問の指名をしないようにする「指名NG記者リスト」の存在がNHK『ニュース7』の報道で発覚。火に油を注ぐ形となり、より心象を悪化させている。
「ジャニーズサイドは“NGリスト”作成への関与を否定。PR会社サイドも自社が作成をすすめたとしていますが、会見の2日前に両者間で存在を共有していたことは認めています。
NGリストの書類が会場に持ち込まれていることが情報管理の観点からありえないし、そもそも会見の目的の1つは、これまで指摘され続けてきた忖度や隠ぺい体質を改善し、何も包み隠さないクリーンな新体制をアピールすることでもあったはず。
NGリストなんて、完全にその目的と正反対のものをPR会社が出してきた時点で、ジャニーズ事務所は依頼主として“そんなことはするな”“すぐに破棄してください”と断固たる態度を取らなくてはいけなかった。
NGリストの発覚ですべて台無し、ジャニーズ内部でも“お詫び会見を開かないとどうにもならない”となっているといいます」(ワイドショー関係者)