「どの企画をストップさせて、どれをどう走らせるか。今、局内では毎日その会議ばかりです」
疲れ切った顔でそうボヤくのは、さる民放テレビマン。ジャニー喜多川氏（享年８７）の加害問題による影響で、止まらないジャニーズ事務所への逆風。スポンサーが続々とジャニーズ事務所に”ＮＯ”を突きつけ、頓挫あるいは見直しを迫られる企画が続出しているのだ。
「ジャニーズ事務所は９月７日の会見でジャニー氏の加害を公式に認め、被害者の救済についても検討する意向を示しました。それで一旦様子見になるかと思いきや、素早く動いたのはスポンサー企業。
人権尊重の観点に反するなどとして、同日中に嵐・相葉雅紀さん（４０）を広告起用している東京海上日動や、嵐を長年ＣＭキャラクターに起用し、グループでの活動休止後も櫻井翔さん（４１）と松本潤さん（４０）をＣＭに起用してきたＪＡＬといった大手企業が、ジャニーズタレントが出演するＣＭの契約解除、あるいは新規起用の見送りを発表しました。
これは事務所としても想定外だったことでしょう。”救済を検討することは示したのだから、もう少し時間をくれ”が本音だったと思いますよ。しかし企業からは、具体性がないなどとして批判が集中。その後、ドミノ倒しのように“ジャニーズ離れ”を表明する企業が続出すると、ＣＭ出稿料で番組制作をする民放も大慌てとなりました」（前同）
さらに大手スポンサー企業からは、「今後ジャニーズが出演する番組には出稿しない」という雰囲気も漂い始めた。ドラマで真っ先にそのターゲットとなったのが、来春の放送が予定されていた木村拓哉（５０）が主演を務めるフジテレビ『教場』シリーズの新作だ。
