創業者のジャニー喜多川氏（享年８７）の加害問題を巡り、ジャニーズ事務所が１０月２日１４時から都内で２度目の会見を実施する。
９月７日の会見には藤島ジュリー景子氏（５７）、東山紀之（５７）、井ノ原快彦（４７）、顧問弁護士が出席。ジャニー氏の加害があったことを認め、ジュリー氏が社長を引責辞任。新社長に東山が就任すること、ジュリー氏は株式を１００％保有したまま代表取締役として残り、被害者の救済や補償に専念すると発表した。
ジャニー氏の加害を認めたことで所属タレントとの広告契約を見直す企業が続出。テレビ各局もタレントの起用に慎重になりつつある。このような状況を受け、ジャニーズ事務所は２度目の会見の実施を決断したとみられている。
１０月２日の会見には、ジュリー氏、東山、井ノ原が出席し、社名変更や新会社の設立を含めた新体制、ジュリー氏が保有する株式の扱いについて新たな発表がある見込みだ。また、ジャニーズ事務所から新会社にタレント、社員を移籍させ、新会社がタレントのマネジメントを担うことになるともささやかれている。
「新会社の社長には東山さんが就任すると見られ、井ノ原さんも副社長になるのでは、とささやかれていますね。新会社名は公募制にする、はたまたコロナ禍に行なった同社の社会貢献プロジェクトの名前なども浮上しているといいます。
そしてやはり、若手トップクラスの活躍をするＳｎｏｗ Ｍａｎ、なにわ男子といった人気グループを守るためにタレントを新会社に移籍させることになるのかもしれませんね。
そんななかで、スポンサー企業の“ジャニーズ離れ”が急速に進んだ結果、テレビ局を含めたマスコミは手のひらを返したようにジャニーズ事務所、所属タレントへの批判的な報道を出しています。
若手の頃、芸能の最前線を担当していたベテランマスコミ関係者も、ジャニー氏や事務所の体制を厳しく指摘する記事を出していますが……実は、その人物はかつて事務所関係者からジャニーズグループのコンサートチケットを融通してもらったりと恩恵を受けていたんです。にもかかわらず、ここにきて猛烈な手のひら返し。これには、同じマスコミ関係者からも“あんたが言える立場か”と大顰蹙を買っていますよ」（夕刊紙記者）
９月７日の会見は、会場に詰め掛けた３００人以上の記者、質問者から次々に質問や指摘があり、４時間１０分にも及ぶ長丁場となった。
「１０月２日の会見も同じように長くなりそうですよね。そして最初の会見と同じように東京新聞の望月衣塑子記者の“暴走”も予想されます」（前同）
