2月14日に向けてバレンタイン商戦が本格化している。

「伊勢丹新宿本店では世界のトップシェフが手掛けるチョコレートの販売を行う『~パリ発、チョコレートの祭典~サロン・デュ・ショコラ2026』を三回に分けて開催。PART3が1月31日から始まっており、多くの来場者を集めています」(全国紙経済部記者)

 国内で百貨店16店舗を展開する高島屋でもバレンタインデーにタイミングをあわせ、関東地域では1月21日から関西圏では1月17日から“年に1度のショコラの祭典”と銘打って『タカシマヤ アムール・デュ・ショコラ2026』を開催している。

 バレンタイン商戦の主役とも言えるチョコレート。誰もが好む甘いスイーツに近年、ビターな変化が起きているという。

「チョコレートの原料はカカオが主ですが、ニューヨーク市場のカカオ先物相場は、23年の後半頃から上昇幅が拡大。24年に入ると過去類を見ないペースで急騰し、それまで1トンあたり2000~3000ドルほどだったものが、4月には12000ドル台にまで高騰し、史上最高値をつけました。その後、一旦は7000ドル台まで下落したものの、12月には11000ドル台にまで再び上昇。“カカオショック”とも呼ばれる高値でのトレードが続きました」(前同)

 乱高下するカカオの価格。スーパーやコンビニに並ぶチョコレートも原料費高騰の影響は避けられない。

「洋菓子業界も商品の値上げなどの対応を迫られました。大手菓子メーカーも例外ではなく、チョコレート製品の値上げや内容量削減を繰り返す事態に。明治は24年9月生産分からそれまで“チョコレート菓子”として販売していた『きのこの山』と『たけのこの里』をカカオ含有量が少ない“準チョコレート菓子”へと変更しています」(同)

 翌年5月には従来70グラム含まれていた『たけのこの里』を63グラムに減少。『きのこの山』も含有量74グラムだったのが、66グラムへと減っている。かつては100円で買えたタブレットタイプの『明治ミルクチョコレート』も、今では50グラムで208円(税抜)と以前の倍の価格だ。同様の事例は他社でも起きている。

「ロッテも25年7月に50グラムの『ガーナ ミルクチョコレート』を170円(税抜)から210円へと値上げするなど257品目で値上げを行いました。森永製菓も25年9月出荷分から『ダース』や『チョコモナカジャンボ』など56品を値上げすると発表しています」(同)

 こうしたチョコの価格高騰には、SNS上でも

《板チョコもいま200円くらいなんだよな……ここ数年でほぼ倍額》
《チョコボールが高いのも驚きだけど明治の板チョコが200円超えなのが一番だわ》
《100円でバリボリ食べてたあの頃の自分、幸せだったんだなぁ》

 などの声が上がっている。だが、上昇続きだったカカオ市場にも、最近は変化が起きているという。

「昨年後半頃から先物価格が下落に転じ、みるみるうちに下がっているのです。ニューヨーク市場では現在カカオが1トンあたり約4000ドル前後で取引されており、史上最高値と比べると価格は1/3程度で落ち着いています」(同)

 チョコレート商戦がもっとも盛んなバレンタイン。価格が落ち着けば、消費者にとっては嬉しい限りだ。

 果たして、消費者がチョコを再び気軽に手にすることができる日は来るのか――。タブレットチョコでおなじみ『ガーナ』シリーズをはじめ、『トッポ』『クランキー』『紗々』『アーモンドチョコレート』『チョコパイ』など人気チョコレート製品を数多く製造・販売する株式会社ロッテに尋ねた。